副業の実質時給を計算しようとしても、「何時間使ったか分からない」ということがあります。制作時間は覚えていても、調査、連絡、修正、出品などの細かな時間が抜けやすいためです。
時間記録の目的は、自分を厳しく管理することではありません。利益を生んでいる作業と、負担になっている作業を見分けることです。
記録する時間の範囲を先に決める
同じ副業でも、何を作業時間に含めるかで実質時給は変わります。少なくとも、次の時間は対象にします。
- 商品や記事を作る時間
- 市場・キーワード・競合を調べる時間
- 依頼者や購入者と連絡する時間
- 修正、出品、発送、入金確認の時間
- 売上や経費を記録する時間
学習時間を含めるかは目的によります。特定の案件を完成させるために必要だった学習なら含め、将来にも使える一般的な学習なら別枠にするなど、最初にルールを決めます。
最小単位は15分で十分
1分単位で正確に測ろうとすると、記録そのものが負担になります。開始と終了を15分単位で丸める方法なら、実態を大きく外さず続けやすくなります。
5分の返信や確認が何度も発生する場合は、その都度ではなく「連絡30分」のように一日の終わりにまとめても構いません。
4つの分類だけで記録する
細かな作業名を増やしすぎず、最初は次の4分類にします。
- 制作：商品、記事、納品物を作る
- 集客：調査、発信、販売ページを整える
- 対応：連絡、相談、修正、発送を行う
- 管理：売上、経費、契約、進捗を記録する
分類の目的は、集計後に「対応が長い」「管理が重い」と気づくことです。改善につながらない細分化は必要ありません。
案件単位か週単位で集計する
受託や販売なら1案件・1商品単位、ブログやSNSのような活動なら1週間単位が扱いやすいです。売上と費用も同じ期間にそろえます。
売上だけ月間、作業時間だけ1週間では比較できません。未入金の報酬は確定売上と分け、入金が確定した時点で更新します。
記録から改善点を1つだけ選ぶ
集計後は、最も時間が長い分類を見ます。ただし、売上に直結する制作時間を無理に削る必要はありません。
定型返信を作る、修正回数を決める、使っていない管理表をやめるなど、品質への影響が小さい改善を1つ選びます。次の案件や次の1週間で同じ方法を使い、時間が減ったか比較します。
記録できなかった日は推測で埋めない
記録漏れを正確そうな数字で埋めると、実質時給の信頼性が下がります。「未記録30分以上」のように残し、次回の改善材料にします。
まず7日間だけ記録すれば十分です。続けられる方法を確認してから、必要に応じて期間を延ばします。