副業で利益が出ても、時給に換算すると数百円だった、ということがあります。赤字ではないため続けたくなりますが、作業時間が増え続ければ、本業や生活を圧迫します。
実質時給が低いときは、気合いで販売量を増やす前に、時間を使っている場所と利益が残らない原因を順番に確認します。
最初に実質時給を同じ方法で測る
実質時給は、純利益を作業時間で割って計算します。
実質時給 ＝（売上 − すべての費用）÷ 作業時間
作業時間には、制作だけでなく、調査、連絡、修正、出品、発送、記録も含めます。都合のよい作業だけを数えると、改善すべき場所が見えません。
まず1週間または1案件だけでも、開始時刻と終了時刻を記録します。完璧な計測より、毎回同じ範囲で比較できることが重要です。
1. 売上につながらない作業を減らす
時間の記録を「制作」「集客」「連絡」「管理」に分けます。そのうえで、成果に影響しない装飾、過剰な調査、何度も行う手入力などを探します。
最初に自動化するより、やめられる作業を消すほうが簡単です。品質への影響が小さい作業を1つ減らし、結果が変わるか小さく試します。
2. 繰り返す作業を型にする
毎回ゼロから考えている文章、見積もり、画像サイズ、返信文などは、テンプレートやチェックリストにします。
一度しか使わない立派な仕組みは不要です。3回以上繰り返している作業から型にすると、仕組み作りそのものに時間を使いすぎません。
3. 価格と提供範囲を一緒に見直す
値上げだけが改善ではありません。納品物を絞る、修正回数を決める、対応時間帯を限定するなど、同じ価格で必要な時間を減らす方法もあります。
反対に、依頼者が強く求めている部分には価格を上乗せできる可能性があります。「全部入り」を安く提供するより、基本部分と追加対応を分けるほうが収支を把握しやすくなります。
4. 毎月の固定費を利益額と比べる
便利なサービスでも、利益が小さい段階では固定費の負担が大きくなります。月額費用を一覧にし、そのサービスによって何時間減ったか、または売上がいくら増えたかを確認します。
効果を説明できないサービスは、無料プランへの変更や一時停止を検討します。必要になった時点で再開できるものまで払い続ける必要はありません。
5. 改善期限を決める
改善には期限が必要です。「次の3件」「あと2週間」などの区切りを置き、同じ方法で実質時給を再計算します。
改善しても目標から大きく離れ、さらに時間や費用が必要なら、撤退または休止も選択肢です。低い時給で続けた期間を正当化するために、次の時間まで投入しないようにします。
改善前後は3つの数字で比べる
- 純利益はいくら変わったか
- 作業時間は何時間減ったか
- 実質時給はいくらになったか
売上が少し下がっても、作業時間が大きく減り、実質時給が上がるなら改善と判断できます。売上だけで評価しないことがポイントです。